介護、医療、アクティブシニア分野における情報インフラを提供するエス・エム・エスと、情報メディア運営を行うQLife(キューライフ)は、「医師」、「看護師」、「薬剤師」、「患者」の4者(計1,219人)を対象に、一部の企業・団体が解禁を求めている「医薬品のインターネット販売」についての調査を8月下旬から9月かけて実施。全体の約6割が「一部のみ解禁すべき」と慎重な姿勢の一方で、患者側はより一層の解禁を望んでいることがうかがえる結果となった。
「インターネットによる医薬品販売についてどう思いますか?」と質問したところ、「全面的に解禁すべき」が20%、「一部解禁すべき」が64%、「全面的に禁止すべき」が16%という結果になった。
「一部解禁すべき」の中でも意見は分かれており、この問題における全体的なコンセンサスを得ることの難しさが明らかになっている。
また、患者のうち、「全面的に解禁すべき」との回答は約32.3%と、医療者の同意見の倍以上の割合となっており、患者側の強いニーズがうかがえた。
医療者の中では、約16%の医師・薬剤師が「全面解禁派」であるが、看護師は10%程度。処方や手渡し・情報提供など直接的に医薬品に関与する「医師」、「薬剤師」よりも、間接的に関与する「看護師」の方が解禁には慎重であることが分かった。
なお、詳細な結果は、両社が運営する4サイト「病院・お薬検索QLife」、「院長jp」、「ナース専科コミュニティー」、「ココヤク」にて順次掲載されるとのこと。