日本通信販売協会はこのほど、会員企業131社を対象に実施した2012年8月度の売上高調査の結果を発表した。それによると、8月度の総売上高は1,100億6,100万円で、前年同月に比べ1.1%増加したことが明らかになった。
商品分野別に見た場合、「衣料品(紳士・婦人・子ども・ベビー衣料品、下着など)」が前年同月比2.2%増の223億1,200万円、「通信教育・サービス(旅行(手数料による収入)、保険・金融(同)、コンサートや演劇などのチケット)」が同26.6%増の27億6,800万円、「雑貨」が同2.9%増の472億9,900万円。
このうち「雑貨」の詳細を見ると、文具・事務用品が同1.0%増の173億3,700万円、化粧品が同7.2%減の126億500万円、上記2項目以外の雑貨(服飾雑貨、カメラ・光学機器、スポーツ・レジャー関連など)が同14.0%増の173億5,700万円だった。
「雑貨」「通信教育・サービス」の2分野は、2012年4月度以来、伸び率の増加が続いている。
一方、「家庭用品(家具・収納用品、テレビ・ビデオ・DVD機器、パソコン、家庭電気製品など)」は前年同月比4.1%減の166億6,500万円、「食料品」は同2.1%減の183億5,800万円、「その他」は同4.0%減の26億5,900万円。このうち「食料品」の詳細については、「食料品(健康食品を除く)」が同1.2%減の47億1,900万円、「健康食品」が同2.4%減の136億3,900万円となった。
なお、8月度の1社あたりの平均受注件数は、8万9,071件(回答93社)だった。