英会話から英対話へ。ビジネスシーンで「使える」英語の習得法

ビジネスシーンにおいて、「英語力が必要だ」と感じている人は多いのではないだろうか。2010年にユニクロを運営するファーストリテイリング、楽天が英語の社内公用語化を決定したことが話題になったように、これからはますますグローバル化が加速すると予想されている。

この流れを受けるかのように、2011年度から、小学校高学年の英語教育が義務化された。彼らのような教育を受けた世代が社会人デビューする前に、英語力を身につけることは、さらに求められるだろう。このような状況下において、社会人はどのような英語学習をしていけばいいのだろうか。

ビジネスシーンにおける英語力の需要の高まり

はじめに、英語力のニーズが高まる現在、ビジネスパーソンは英語力について、どのように考えているのかをみていこう。

クロス・マーケティングが実施した「英会話スクールに関する調査」によれば、日本のビジネスパーソンは、普段、ビジネスで英語を使う機会は少なく、ビジネスレベル以上の英語力を自覚している人は、1割程度にとどまるという。

ビジネスレベル以上の英語力を自覚する人はわずか

ただし、ビジネスシーンにおける英語力のニーズは高く、現在ビジネスで英語を使用していない人でも、その4割は「仕事の場で英語を使ってコミュニケーションができるようになりたい」と回答。今後、日本はグローバル化し、英語でのコミュニケーションが必要になるという漠然とした危機感から、英語力をつけたいと思っている人も多いようだ。

約半数の人がビジネスでの英語力の必要性を感じている

同社では、すでに英語力を身につけている人たちにも、そのスキルについて調査している。その結果、日常レベルの英語力があると自覚している人でさえ、6割が「言いたいことが言いきれない」「会話のスピードについていけない」など、実際のコミュニケーションでは英語力が不十分だと回答。

現在、すでにビジネスにおいてある程度のコミュニケーションがとれる人ですら、半数近くが「自分の言いたいことが全部言いきれていない」という悩みを抱えているという。英語の上級レベル者においても、実際のコミュニケーションシーンでは、議論の流れに即した発言や、主導権を握るコミュニケーションができるとはいえない実態が浮き彫りになった。

英語でのコミュニケーション力不足を実感している模様

このように、英語力が必須であると感じている人が多い反面、実際に英語力を身につけている人は少ないことがわかった。また、対話力やコミュニケーション力を身につけなければ、ビジネスシーンにおいて英語を「話せる」とはいえないようだ。

「英会話」から「英対話」へ

前述のとおり、ビジネスシーンで「使える」英語力を習得するには、「対話力」と「コミュニケーション力」がキーになるといえそうだ。それを実現する場として、ニチイ学館が「COCO 塾」という、一風変わった英語のスクール事業を開始した。

対話力を高める、新しいタイプのスクールが登場

“COCO”は「Communication Competence（伝達能力）」の頭文字。外国語でのコミュニケーションスキルを磨くために絶対不可欠な3つの能力を養い、「使える英語」とその先の「対話力」が身につくスクールにしたいとの思いが込められているという。

この3つの能力とは、「Linguistic Competence（言語能力）＝音声・単語・文法を習得してセンテンスをつくる能力」、「Discourse Competence（談話能力）＝センテンスをつなげ、会話にする能力」、「Sociolinguistic Competence（社会言語能力）＝社会的に適切な言語を選択して使える能力」のことだ。

この能力を高めるために、大手英会話スクールでは例を見ない、2インストラクター制によるきめ細かい指導によるグループレッスンを中心としたコースを設定。「聞く」「話す」「読む」「書く」の4つの語学能力を養うという。

さらに、異文化や国際的なテーマなどを「英語で考え、英語で学ぶ」ことで、国際人として必要な知識や教養も同時に身につけ、真の「対話力」を磨くことを目標としている。

コンセプトは「英会話から英対話へ」。英語で聞いた内容を、日本語に訳してから理解するのではなく、英語で考え、発言できる能力を養成するためのレッスンを展開している。また、英語を単なるコミュニケーションツールとして学ぶのではなく、異文化や国際的なテーマなどを英語で学ぶことにより、必要な知識や教養も同時に身につけ、真の国際人としての「対話力」を磨くことができるという。

すでに、新宿校、川崎校、松戸校など、24校を開校（※6月5日現在。順次開校予定）。順次、開講教室数・エリアを全国に広げ、初年度は92校の開講を予定しているそうだ。