グローバル調査会社のイプソスは世界26カ国で「ビジネスで利用する言語に関する調査」を実施した。調査の結果、10人に7人(67％)がビジネス上の外国人とのコミュニケーションに英語を使用していることがわかった。
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英語が共通言語と約7割が回答 |
調査は、同社が4月3日～17日に、イプソス・オンラインパネルシステムにより世界24カ国で毎月実施するGlobal@dviser調査で実施（今回は通常の24カ国にシンガポール、香港を加えた26カ国で実施)。調査によると、世界のビジネスマンの10人に3人(27％)は、国外に在住する外国人とビジネス上のコミュニケーションが必要な環境で働いていることがわかった。その比率がもっとも高かったのはインドで59％。しかし日本ではそのような環境で働くビジネスマンは9％で、今回の調査対象国中、最下位という結果になった。
また、10人中7人(67％)が「英語が共通言語」と回答。地域別に見ると、英語を共通言語としているのは北アメリカ(76％)で最も多く、ついでアジアパシフィック(72％)、中近東・アフリカ(67％)、ヨーロッパ(63％)が続き、ラテンアメリカは33％だった。英語に大きく水をあけられた形にはなるが、共通言語の第2位はスペイン語で、全体の5％が外国人とのコミュニケーションの共通言語としてスペイン語を挙げた。
※調査対象国はアルゼンチン、オーストラリア、ベルギー、ブラジル、カナダ、中国、フランス、ドイツ、イギリス、香港、ハンガリー、インド、インドネシア、イタリア、日本、メキシコ、ポーランド、ロシア、サウジアラビア、シンガポール、南アフリカ、韓国、スペイン、スウェーデン、トルコ、米国。対象者はカナダ及び米国では18歳～64歳、その他各国では16歳～64歳の1万3,644人。
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