株式会社ベネッセコーポレーションのシンクタンクであるBenesse 教育研究開発センターは2011年9月、首都圏の小・中学生の子供をもつ母親7,519名を対象に、しつけや教育に関する意識・実態調査を行った。同調査は今回が4回目となる。
世界的な経済危機や東日本大震災は、確実に母親世代の子供の教育に対する意識を変えていた。これまで1998年、2002年、2007年の3回の調査が行われてきたが、子供が将来困らないための学力を重視する傾向が強まったこと、そして「子供が一人立ちできるか不安だ」という母親が4割にものぼったことなどは特筆に値する。
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調査の行われた年度とその年の時代背景。この13年間を改めて振り返ると鬱々とする人も多いはず |
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子供が大人になって一人立ちできるか不安であると考える母親は4割をこえる |
学力重視傾向に関しては、学校の教育に対する満足度は上がってはいるものの、教育を学校に任せきりにせず家庭でもその役割を引き取ろうとして、積極的に子供の勉強に付き合おうという歩み寄りがみられる。さらに、経済的に「ゆとりがない」「あまりゆとりがない」と答えた母親が約半数（50.7%）にのぼるにもかかわらず、学校以外での習い事をさせる母親も増加している（ただし教育費は横ばい）。子供に幅広い力を身に付けさせ、不透明な日本社会を生き抜くための可能性を広げてあげたいという親の思いがうかがえる。
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矢印のある項目について特に意識の変化が著しい |
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