海外進出企業のメンタルヘルスケアを行うMD.ネットは13日、中国に赴任する駐在員を対象に実施した飲酒実態に関する調査の結果を公表した。これによると、赴任後1週間当たりの飲酒量の増減について聞いたところ、「3倍増えた」と答えた駐在員の割合が46.6%で最も多かった。

調査は、2011年7月1日から11月30日にかけて562人を対象に実施。MD.ネットでは、海外赴任者の医療管理を行っている上で、特に飲酒に関連した疾患が多いことを把握しており、今回は、海外赴任者における飲酒状況を把握するためのパイロット調査と位置づけ、対象を企業進出が盛んな中国に絞り調査を実施した。

調査結果によると、赴任後1週間当たりの飲酒量の増減について聞いたところ、「3倍増えた」と答えた駐在員の割合が46.6%で最も多かった。

赴任後1週間当たりの飲酒量の増減について聞いたところ、「3倍増えた」と答えた駐在員の割合が46.6%で最も多かった

また、駐在員の88.8%で赴任後酒量が増えていることがわかった。休肝日がとれているかについては、48.4%が「とれていない」と回答。

飲むお酒の種類としてはビールが最も多く82.9%、次いで中国酒41.6%だった。中国酒は「北京、上海以外」の地域でより多く飲まれている。

飲酒場所としては自宅外となるが、帯同家族が多いためか、「北京、上海」は自宅と答えた人が31.0%だった。

飲酒の理由としては「仕事を終えたらお酒」、「同僚と飲む」という習慣的なものが多かった。

飲酒の理由は地域によって異なり、北京、上海は接待や会合などお酒を飲む機会が多く、それ以外の地域は、ストレス解消という回答が多かった。

MD.ネットでは、この結果を踏まえて、リスクマネジメントの観点から、「赴任前の飲酒教育等の研修実施、赴任中の医療支援等を充実させていきたいと考えている」としている。