ビザ・ワールドワイドが2011年8月に実施した「支出管理スキルに関する意識調査」によると、毎月の収入に対する貯金の割合では、 主な決済手段として「クレジットカード」「プリペイド式電子マネー」「後払い式電子マネー」「デビットカード」を利用している"電子決済派"の貯金の割合が、主な決済手段が現金の"現金決済派"を上回る結果となった。
調査は、2011年8月に全国の20～34歳の未婚男女（学生を除く有職者）各300名を対象に実施。
これによると、主な決済手段として「クレジットカード」「プリペイド式電子マネー」「後払い式電子マネー」「デビットカード」を利用している"電子決済派（※1）"が4割、主な決済手段が現金の"現金決済派（※2）"が6割だった。
※1 普段、最もよく利用する決済方法として、「クレジットカード」「プリペイド式電子マネー」「後払い式電子マネー」「デビットカード」を選んだ回答者
※2 普段、最もよく利用する決済方法として、「現金」を選んだ回答者
毎月の収入に対する貯金の割合を聞いたところ、 電子決済派の5人に1人（20%）が毎月の収入の半分以上を貯金し、40%以上の人が収入の3分の1以上を貯金していると回答した。
一方、現金決済派で収入の半分以上貯金している人は13.3%にとどまり、収入の3分の1以上を貯金していると答えている人も、30%にも満たない結果が示された。貯金の割合を平均すると、電子決済派が25.6%、現金決済派は20.5%と、電子決済派が現金決済派を5.1ポイント上回った。「電子決済派の貯金の割合が、現金決済派を上回ることが明らかになった」(ビザ・ワールドワイド)。
毎月の収入に対する貯金の割合(SA)(%)
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なお、電子決済派の貯金の割合が現金決済派を上回る傾向は、それぞれの年収帯において比較した際も同様に見られている。
【個人年収別】毎月の収入に対する貯金の割合（平均）
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ビザ・ワールドワイドでは、「クレジットカード、プリペイド式電子マネー、デビットカードなどは、何にいくら使ったかが利用明細として記録されるので、支出を効率的に把握でき、自身のお金の管理能力を伸ばすだけでなく毎月の貯金の割合を増やすことにもつながっているといえる」としている。
