MM総研は9日、全国の20歳以上の就業者1,087人を対象とした「夏のボーナス商戦に関するアンケート」の結果を公表した。調査期間は5月27日~30日。インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターを使い、調査を実施した。
調査結果によると、夏のボーナス支給額が「昨夏より増加する」と答えた就業者は8.2%と昨冬の9.9%からやや減少。一方、「昨夏より減少する」と答えた就業者は16.9%と昨冬の17.2%とほぼ横ばいだった。購買意欲について、「下がった」と答えた就業者は39.5%と、昨冬の36.1%に比べやや増加した。
今夏のボーナスでの使いみちについて複数回答で聞いたところ、「ITデジタル家電」「健康・美容家電」「海外旅行」「自転車」が目立って増加した。特に「ITデジタル家電」は昨夏より15.3ポイント増の52.1%と大幅に増えた。一方、「衣類・服飾品」は同 2.1ポイント減の30.1%、「外食」は同7.4ポイント減の20.2%となり、明暗が分かれた。
今年の夏ボーナスで購入したいITデジタル家電は、「薄型テレビ」が14.5%を占めトップ、次いで「パソコン」が13.1%で2位、「ブルーレイディスクレコーダー」が9.6%で3位、「スマートフォン」が9.2%で4位、「携帯型音楽プレーヤー」が6.7%で5位という結果だった。
昨夏と比較すると、ほとんどのITデジタル家電の購入意向が増加しているが、特に「ブルーレイディスクレコーダー」「スマートフォン」の購入意向の増加率が高いことが窺える。同社は「『ブルーレイディスクレコーダー』に関しては、テレビだけでなくレコーダーも地デジ対応のものに買い替えるという動きが発生していることも購入意向の増加に寄与している。また、『スマートフォン』に関しては、各キャリアともに今夏商戦向けの新機種の約半数をスマートフォンにするなど、従来型の携帯電話(フィーチャーフォン)からスマートフォンへのシフトが加速していることが影響していると思われる」と分析した。