MM総研はこのほど、2010年冬のボーナス商戦に関する「ITデジタル家電購入意識調査」を実施し、その結果を発表した。同調査は11月26日～29日の期間に、インターネットアンケート・サービス「gooリサーチ」の会員モニターである全国の20歳以上の就業者1,139人を対象として行われた。

調査によると、2010年冬のボーナス支給額について「増加した」と答えた人は9.9%だった。一方、「減少した」と回答した人は17.2%で、同社が2009年冬に行った調査結果(33.3%)と比べると大きな改善がみられるものの、2010年夏(15.5%)との比較ではその改善傾向がやや鈍化している。

購買意欲(2008年冬～2010年冬) MM総研調べ

また、2010年冬のボーナスでの購買意欲について尋ねると、「2009年冬と変わらない」とした人は50.3%と最も多く、「購買意欲が下がった」という人(36.1%)を大きく上回った。2009年の調査では「購買意欲が下がった」とした人が50%以上に達していたことから、依然として低調な状態を脱するには至っていないものの、2009年と比べると改善傾向は続いていることがうかがえる。

また、2010年冬のボーナスを「商品・サービスの購入」に使いたいとした人は、やや減少の33.7%。この回答者に具体的な使い途を複数回答で尋ねると、「IT・デジタル家電」がトップとなった。購入比率は2009年冬の41.4%から46.4%に上昇している。以下、「衣料・服飾品」「旅行」「外食」などと続いた。

冬の上位4製品における比率変動(2009年夏～2010年冬) MM総研調べ

さらに、購入したいIT・デジタル家電を尋ねると、「薄型テレビ」が17.6%を占めトップ。次いで「パソコン(11.1%)」「ブルーレイディスクレコーダー(7.3%)」「スマートフォン(6.5%)」「デジタルカメラ(6.1%)」という結果に。2009年冬と比較して「薄型テレビ」の購入意向が大きく増加した要因には、エコポイント減額前の駆け込み需要が考えられる。同様に、2009年冬はわずか1.0%だった「スマートフォン」のランクインには、2010年秋以降にAndroid端末の品揃えが充実し始めたことなどが要因とされている。