マカフィーは16日、フィッシング対策協議会および社団法人JPCERTコーディネーションセンターからフィッシングサイトのURL情報の提供を受けることで、同社の個人・法人向けセキュリティ製品のフィッシング対策機能の強化を図ることを発表した。
同社によると、オンラインバンキングやオンラインショッピングの利用人口が増加しており、口座番号や個人情報などを盗み出すことを目的としたフィッシング詐欺が驚くべき勢いで増加。その手法も金融機関やショッピングサイト、公的機関を装ったメール、オンラインゲーム、SNSを活用するなど巧妙化しているとし、フィッシング対策協議会および社団法人JPCERTコーディネーションセンターとの連携を図ることで、フィッシング対策機能をより強化するとしている。
対象となる製品は、 マカフィー ファミリー プロテクション、マカフィー インターネットセキュリティ、マカフィー トータルプロテクションなどの個人向け製品、McAfee Web Gateway、McAfee Email Gateway、McAfee Enterprise Firewall、McAfee Email and Web Securityなどの法人向け製品。また同社のクラウドベースのセキュリティ技術基盤「Global Threat Intelligence」のWebレピュテーション機能を搭載する各製品。