マネックス証券はこのほど、個人投資家の相場環境に対する意識調査を目的とした月次アンケート調査の2010年9月版『2010年9月度 MONEX 個人投資家サーベイ』の結果について発表した。これによると、調査開始以来の低水準を記録した8月調査から一転、日米株DIが大幅に改善した。
マネックス証券では、2009年10月から、マネックス証券に口座を保有している個人投資家を対象に、相場環境に対する意識調査を目的とした月次のアンケート調査を実施している。今回、9月17日~9月21日に、インターネットを通じたアンケート調査を実施し、1,082件の回答結果を『2010年9月度 MONEX 個人投資家サーベイ』として報告書にまとめた。
株式市場に関するサーベイでは、日本株のDI(今後の3カ月先の株価予想、「上昇する」―「下落する」、中立が0)が、前回調査では+2ポイントと、「上昇する」と「下落する」がほぼ同数に並んだ格好だったが、今回調査は前月比+20ポイントの+22ポイントとなり、大幅に改善した。
また、米国株のDIも、前回調査では+2ポイントだったが、今回調査は前月比+9ポイントの+11ポイントとなり改善した。これについてマネックス証券では、「日本株は米国株との相関が強いのでDIもほぼ同じに推移してきたことは納得的」としながら、「前月までの3カ月(6-8月)はDIの数値自体もまったく同じであった(+42、+20、+2)ものが、今月は4カ月ぶりに差が開いた」ことについて、"興味深い点"であると指摘。
「しかも日本株のDIは+22ポイントと米国株の+11に対してちょうど倍」とその差の大きさを指摘し、「これまでの日本株は米国株次第というスタンスから、日本株の出遅れ感を意識してか、日本株の上昇を見込む意見が多かったようだ」と分析している。
一方、中国株のDIは8月の+13ポイントから、今回調査は前月比+5ポイントの+18ポイントとなり、8月調査に引き続きDIは改善傾向を示した。
マネックス証券によると、日本株DIが米国株・中国株DIを上回り単独首位となったのは、2009年10月の調査開始以来初。
ドル円相場については、「円高になる」という予想が前月に続いて増加、44%と調査開始以来最も高い割合まで上昇。マネックス証券では、「これは、政府・日銀による6年半ぶりの円売り為替介入の直後にこの調査が行われたことを考えるとやや違和感がある」としながら、「介入の効果を疑問視し依然円高傾向は続くと見る市場関係者もいるが、そうした見方が影響しているのだろうか」と分析している。
実際に「米ドルを買いたい水準」という質問については、75~80円台が最も多くの回答を集めた。「一段の円高が進行したので、いよいよドル円相場の史上最高値79.75を意識されるようになったものと思われる」(マネックス証券)。