博報堂生活総合研究所の発表によると、最近1年以内にオンラインショッピングで買い物をしたと答えた人は38.3%に上り、2000年(5.0%)と比べて大幅に伸ばした。また、2008年との比較では8.1ポイント増と、過去最大の上昇幅を示した。
日常的に電子マネーを使っている人は30.0%で、2006年の12.1%から4年間で倍増した。一方、ディスカウントショップ利用者は、2002年の44.6%をピークに若干減少。通信販売の利用者もここ数年35%前後で横ばいとなっている。
同研究所は「不況の中にあっても、生活者は従来の購買チャネルだけに留まらず、新しい消費スタイルを取り入れ、購買行動を進化させています。自宅に居ながらにして、簡単に様々な商品を比較したり、購入する店舗を選んだりすることができるオンラインショッピング、小銭要らずですばやく決済できる電子マネーなど、手軽で便利なお買い物─スマートショッピングが暮らしに根を下ろそうとしています」と分析している。
同発表は、「生活定点調査」の時系列分析に基づいている。生活定点調査は1992年の調査開始から2年に1度、同じ条件の調査地域・調査対象者に対し、同じ質問を繰り返し投げかける定点観測型アンケート調査。2010年は3,389名から有効回答を得た。
