マネックス証券は2日、個人投資家の相場環境に対する意識調査を目的とした月次アンケート調査の2010年6月版『2010年6月度 MONEX 個人投資家サーベイ』の結果について発表した。これによると、前月(5月)調査と比較し、日本株と米国株に対するDI(※)が改善した。

※ 良いと回答した%から悪いと回答した%を引いたポイント

マネックス証券では、2009年10月から、マネックス証券に口座を保有している個人投資家を対象に、相場環境に対する意識調査を目的とした月次のアンケート調査を実施している。今回、6月18日～24日に、インターネットを通じたアンケート調査を実施し、959件の回答結果を『2010年6月度 MONEX 個人投資家サーベイ』として報告書にまとめた。

株式市場に関するサーベイでは、5月以降の世界的な株安が続く中で調査が行われたにも関わらず、日本株と米国株のDI(今後の3カ月先の株価予想、「良い」―「悪い」、中立が50)がそれぞれ42まで改善。まず、前回調査で36まで低下した米国株のDIが大幅に改善。「欧州の財政問題が長引き米国株が年初来の最安値まで下落したため、さすがに割安感が強まったことが、米国株への期待改善につながった」(マネックス証券)。

今後3カ月程度の株価予想（日本、米国、中国の9カ月DI推移）

日本株に対するDIも同様に、42と前月から改善したが、「日本株が米欧株や外部環境に左右されている中で、割安感が強まったことがDIの改善をもたらした」(同社)。同様に株価が大きく下落した2010年2月には日本株への期待が大きく低下したが、対照的に今月は期待が改善する結果となった。

マネックス証券では、「個人投資家が、日々の株式市場の変動に一喜一憂することなく、現在の世界経済や企業業績の改善状況を判断する『冷静さ』を持ち合わせ、投資に臨むようになっている」ことを、DI改善の要因として挙げている。

また、国内の政治状況については、2010年5月時点で「よくなると思う」と回答した人が6%にすぎなかったが、2010年6月のアンケートでは、25.9%の人が「よくなると思う」と回 答。マネックス証券では、このことも、DI改善に影響しているとみている。

今後3カ月程度の政治状況（2010年5月と2010年6月比較）

一方、日本株、米国株と対照的な結果となったのが中国株のDI。前回(5月調査20)から一段と低下し、6月調査では17まで落ち込んだ。「2009年9月以降、中国本土株の低迷が続いているため、個人投資家の中国株への関心が極度に低下していると言える」(同社)。

ドル円相場については、前回調査で増えた「円高になる」という見方が少なくなり、「円安になる」という見方が再び増えた。為替市場では、ユーロの大幅下落に注目が集まったが、「ドル円市場については円安傾向が続くという冷静な見方が多い」(同)としている。