米Intelは14日(現地時間)、2009年度の第4四半期(09年10月-12月期)決算を発表した。PC市場の回復の後押しを得て、前年同期比875%増の大幅増益となった。同社は昨年11月にAMDと法的紛争の終了で合意し、和解条件としてAMDに12億5000万ドルを支払っている。
10-12月期の売上高は105億7000万ドルで、前年同期比28%増、前期比13%増だった。以下はIntel Architechture(IA)グループのグループ別の売上高(単位は百万ドル)。
| 09Q4売上高 | 09Q3売上高 | 前期比 | 08Q4売上高 | |
|---|---|---|---|---|
| PCクライアント | 7,758 | 7,056 | +10% | 6,149 |
| データセンター | 2,024 | 1,676 | +21% | 1,491 |
| その他 | 412 | 338 | +22% | 371 |
Atomプロセッサおよび対応チップセットの売上は前期比6%増。Atomの伸びに伴い、昨年前半から少しずつ下落を続けていたマイクロプロセッサのASP(平均販売価格)が、10-12月期には上昇に転じた。NAND SolutionsグループやWind River Softwareグループなど、IA以外の事業グループの売上高は3億7000万ドルで同30%増だった。
純利益は22億8000万ドル (1株あたり40セント)で前年同期比875％増。営業利益は25億ドルで同62％増だった。
13日(米国時間)に米Gartnerが発表した世界PC出荷台数レポートによると、2009年第4四半期のPC出荷台数は9000万台で前年同期比22.1％増。過去7年間で最高の対前年成長率を記録した。こうしたPC市場の着実な回復がIntelの業績報告からも浮き彫りになる。「ビジネスサイクル(の困難な時期)を乗り切れたのは、今日の社会にマイクロプロセッサが不可欠な存在であることを示している」とIntel CEOのPaul Otellini氏。
2009年度通期の売上高は351億ドルで、前年度比7%減。グループ別では、PCクライアントが同6%減、データセンター・グループが同2%減、その他IAグループが同21%減と軒並み減収となったが、Atomプラットフォームは同167%増を記録した。純利益は44億ドルで同17%減、粗利益率は横ばいの55.7%。
2010年度については、第1四半期(2010年1月-3月期)の売上高を97億ドル(±4億ドル)、粗利益率61%(±2%)と予測。また通期の粗利益率を61%(±3%)、R&DおよびMG&Aの支出を118億ドル(±1億ドル)と見ている。
