MM総研はこのほど、インターネットアンケート・サービス「goo リサーチ」の会員モニターを対象に「冬のボーナス商戦に関するアンケート」を実施し、その結果を発表した。同調査は11月27日~12月1日の期間にインターネット上で行われ、全国の20代以上の就業者1,122人から有効回答を得た。
今冬のボーナスの使い途について複数回答で聞くと、「商品・サービスを購入する」との回答は40.5%となり、2008年冬の48.9%を若干下回ったものの、2009年夏の30.4%からは大きくポイントを伸ばす結果に。一方、最も多かった回答は「貯金・運用」で57.6%、また、「ローンなどの支払い」は29.6%となった。
今冬のボーナスで購入意欲があるITデジタル家電の1位は「薄型テレビ」で、作冬の9.6%から19.9%と大きく数字を伸ばした。地上デジタル放送への完全移行が約1年半後に迫っていることや、エコポイントの対象商品になっていることなどが消費者の購入意欲を刺激していると分析している。2位以降は、「パソコン」{18.1%}、3位「携帯型音楽プレーヤー」(5.8%)、4位「ブルーレイディスクレコーダー」(5.5%)、「5位家庭用ゲーム機(据置型)」(5.2%)と続いた。
また、現在実施されているエコ関連の政策を、期限である2010年3月末の後も継続してほしいかについても質問したところ、エコポイント制度を「2010年4月以降も継続して欲しい」との回答は67.6%に。エコポイント対象商品の購入済み・購入予定があるのかとの質問では、「薄型テレビ」が34.2%であったのに対し、「冷蔵庫」は10.7%、「エアコン」は9.6%に留まり、対象商品の中では、特に薄型テレビがエコポイント特需の恩恵を受けていることが浮き彫りとなった。