夫婦の休日の過ごし方には、離婚との相関関係があるようだ。明治安田生活福祉研究所が3日に発表した「30～50歳代の夫婦に関する意識調査」結果によると、休日に夫婦が一緒にいる時間の長さは、短くなると離婚を考える割合も上昇し、夫婦関係のバロメータとも言えることが分かった。

同調査は3月13日～3月19日、満30歳～59歳の配偶者のいる男女を対象に実施され、6,000人の回答を得た。その中で、休日に睡眠時間を除いて夫婦がどのくらいの時間一緒にいるか質問したところ、30歳代では「10時間以上」が最も多く、男女ともに7割近くを占めた。ところが40歳代・50歳代では、「10時間以上」が5割程度に低下し、特に50歳代では「ほとんどなし」と「3時間未満」を合わせて15%前後に上った。

休日に夫婦が一緒にいる時間の長さと離婚を考える割合の関係を見ると、「10時間以上」と答えた人では「離婚するかもしれないと考えることがない」という回答が7割を超え、夫婦円満がうかがえる。反対に、一緒にいる時間が「ほとんどない」と回答した人の4割超は、「離婚を具体的に考えたことがある」と告白。一緒にいる時間が短くなるにしたがって、「離婚を考えることがない」という人は減り、「離婚をなんとなく考えることがある」と「離婚を具体的に考えることがある」という割合が増加した。

また、妻から見た「夫の家事の満足度」と「休日の過ごし方の満足度」にも関係があり、夫の家事に「満足」と回答した妻の52.6%が休日の過ごし方にも「満足」と答え、「まあ満足」と合わせると84.1%になった。家事が短時間で済めば余暇時間も増え、具体的に夫の家事に「満足」と回答した妻の68.0%が「買い物や行楽等によく夫婦一緒に出かける」と答えたという。