投資信託、購入意向は低下も投資額は変わらず - 楽天リサーチ

楽天リサーチは、投資信託に関するインターネット調査を実施し、その結果を発表した。それによると、昨年と比較して金融商品への投資を手控える傾向が伺える一方、現在の投資額では昨年と大きな差は見られないことがわかった。

この調査は同社登録モニターのうち全国の20～69歳男女1,000人を対象に行われたもの。投資信託の購入については、「購入したことがあり、今後も購入したい」(15.4%)と「購入したことはないが、今後購入してみたい」(19.3%)を合わせた購入意向者は34.7%で、昨年3月の調査を6.4ポイント下回る結果となった。最も多いのは「購入したことはなく、今後も購入したいと思わない」で、51.4%を占めた。

一方で投資信託への投資金額については「100万円以上200万円未満」(18.4%)、「50万円以上100万円未満」(15.4%)を中心に、「0円(現在投資していない)」を含めて300万円未満が全体の約7割となった。景気低迷の影響で投資額の減少も想定されたが、昨年と比較して大きな差は見られなかった。

投資信託の購入先(複数選択)については「証券会社」が51.2%と半数以上を占め、「都市銀行」(19.1%)、「インターネット専業証券会社」(16.4%)がこれに続いている。男女ともに20代では「ネット専業証券会社」の割合が高くなっている。また、購入方法では「金融機関の窓口で購入」が最も多く54.3%。「インターネットで購入」は29.8%で2番目となったが、20～40代男性では「インターネット」が最多。特に20代では約7割に上っている。「金融機関の窓口とインターネット両方で購入」は10.2%と少数だ。

今後の利用意向については「証券会社」(44.4%)に続いて「ネット専業証券会社」(33.7%)が2番目となり、今後ネット専業証券会社を利用したいと考えている人が少なくないことが伺える。

投資信託の購入経験がない人に、「投資信託を購入しない理由」をたずねたところ、「投資信託についてよくわからない」が54.2%と最も多かった。「元本保証ではない」(34.3%)のほか、「運用実績がわかりにくい」(18.5%)、「種類が多く、どれを選んでいいのかわからない」(15.9%)などが続く。同社では、販売拡大には景気回復と商品内容の理解が要になりそうだと指摘している。