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米Advanced Micro Devices (AMD)は7月21日(現地時間)、2009年第2四半期(4-6月期)決算を発表した。同四半期の売上は11億8,400万ドルで第1四半期との比較では横ばい、前年同期比との比較では13%のマイナスとなる。一方で赤字幅は縮小が続いており、第1四半期からは約2割の減少、前年同期の約4分の1となる3億3,000万ドルの純損失となった。
依然として厳しい情勢には変わらず、主に2つの点で懸念が残る。1つは売上で、ライバルの米Intelが第1四半期から第2四半期の推移で10%以上売上を伸ばしているのに対し、AMDではほぼ横ばいで止まっている。この間もプロセッサやチップの平均販売価格(ASP)は下落を続けており、AMDの浮上を阻害する要因となっている。IntelがAtomプロセッサで売上を稼いでいるのとは対照的だ。
2つめの懸念はグロスマージンの減少で、GAAPベースでは43%から37%、GLOBALFOUNDRIESの数字を除いた非GAAPベースでは35%から27%と、第1四半期から第2四半期への推移で大幅に減少している。これについて米AMD CEOのDirk Meyer氏は「失望的」と表現している。米Wall Street Journalなどの報道によれば、Fabの稼働率が依然として低いこと、前出のASPの減少、そして旧製品の在庫整理などがその原因として挙げられている。
プラス要因としては、2009年後半にかけてAMDの新プラットフォームやプロセッサ、グラフィックスチップが続々と登場すること、そしてWindows 7など新OS登場による需要増、新学期シーズンを含めた季節要因による増加など、業績を底上げするイベントが次々と待ち受けていることだ。経済情勢など依然として注意を要すると警告するものの、AMDでは第3四半期の業績を「わずかに上昇する」とみている。
