クロス・マーケティングは13日、子どものいる30～59歳の主婦を対象に実施した、消費行動に関する調査結果を公表した。

同調査は、同社が5月に行った定量調査「消費動向調査」の「商品購入・サービス利用やスポット接触の消費動向はマイナス」という結果を受けて行われたもの。家計の要を担う主婦層の消費行動に関する変化や、背景にある意識、価値観を探ることを目的として行われた。調査対象となったのは、第一子が小学4年生～中学生であるグループ(6名)と、第一子が高校生であるグループ(6名)の計2グループ。

調査結果によると、今回の調査対象者の中には「リストラにあった」「給料が減った」などの実体験者がいなかったこともあり、景気悪化の影響による生活レベルでの逼迫間を感じている様子は窺えなかったという。買物チャネルについても、大きな変化は見られなかったとしている。しかし、ニュースや近所・夫からの会社の話などから、「楽観的でいる状態ではないかもしれない」と感じており、購入商品については、できるだけ安い、お得なもの」や「必需品以外は削減する」などに意識が移っていることが報告された。

支出を削減しているという項目で目立ったのは、外食、中食(宅配ピザなど)、内食(惣菜など)といった「食費」カテゴリーや、化粧品、美容院、趣味などといった「自分のもの」に関するカテゴリー。このことから主婦層が、自分の守備範囲から消費抑制を行っていることが窺えるという。また、「もし今より収入が増えたら?」という質問に対しては、「貯蓄が優先」とする回答が多かったとのこと。