JTBはこのほど、2009年の夏休み期間(7月15日~8月31日)における旅行動向調査を発表した。同調査は、15歳~79歳の男女1,200名を対象とした調査員の個別訪問によるアンケート調査(6月3日~15日に実施)と、JTBグループの販売状況、航空会社の予約状況、業界動向から推計したもの。
結果によると、2009年の夏休み総旅行人数は前年比1.7%減の7,443万人となる見通しで、そのうち国内旅行人数は前年比1.6%減の7,233万人、海外旅行人数は前年比5.8%減の210万人と、国内旅行人数は2年連続、海外旅行人数は3年連続で前年を下回る見込みとなった。
消費者アンケートの「今年の夏の旅行に行きたくない理由」の質問でも「景気が悪い」の回答が前年比3.2%増の25.3%、「家計の制約」の回答が前年比3.7%増の22.1%に上るなど、消費者の生活防衛意識の高まりが見てとれる。同結果より、旅行を取り巻く経済環境は依然厳しい状況が続くとしている。
ただし、「今後の旅行支出に対する意向の変化」の問いでは、「単価を減らして回数を増やしたい」(14.8%)と「回数を減らし単価を増やしたい」(6.5%)の回答のみが前年より増えており、賢く遊びたいという消費者の気持ちがうかがえる結果となった。
さらに、今年の特徴の1つとして、調査対象期間外の7月前半と9月の旅行予約数が多いこともあげられ、旅行時期の分散化傾向にあることが推察される。
また、5月~6月前半に新型インフルエンザの影響を受けたこの夏は、旅行予約の間際化が顕著になっているとし、6月後半以降の旅行会社における1週あたりの旅行受付においては、昨年同時期の予約件数を大きく上回っているとのこと。消費者アンケートでも「旅行に行く」「たぶん行く」と答えた人の約30%が「出発日は未定」としており、今後の伸びに期待感をうかがわせている。