ネットマイルは14日、消費意識についての調査レポートを発表した。同調査は4月3日から4日にかけて、ネットマイル会員によるインターネットリサーチにて実施され、現在就業中、もしくは専業主婦(主夫)の20歳以上男女500名から有効回答を得た。
2009年4月以降、給与もしくは世帯収入が「上がる」と回答したのは3.2%にとどまり、「やや上がる」を合わせても1割程度だった。一方、「やや下がる」「下がる」の合計は4割弱に達し、全体としては厳しい見込みであることが窺える。男女・年代別で「上がる」と回答した割合が高かったのは、「男性20代」(32.0%)、「女性20代」(26.0%)。一方、「下がる」は「男性50代」(52.0%)、「男性30代」(50.0%)でともに半数に上った。
1年前と比較した、現在の消費スタイルは「節約」の回答率が40.6%と最も高く、次いで「変わらない」(39.6%)、「我慢」(15.6%)、「浪費」(4.2%)の順。年代別でみると、20代・40代で「節約」と回答した割合は30%台だが、それ以外ではすべて40%を超えた。うち最も高い割合を示したのは50代の49.0%。
消費や購買意欲を高めるために最も効果的な方法について尋ねると、給料の賃上げが26.8%と最も高く、「雇用の創出・安定」、「景気の安定・浮揚」などが続いた。年代別では、30代が「給料の賃上げ」と回答した割合が4割弱と高く、一方の60代以上では1割程度にとどまった。また、2009年4月以降の給与・世帯収入見込み別でみると、「雇用の創出・安定」は給与・世帯収入がやや下がる人、さらに「税金の見直し」は給与・世帯収入がやや上がる人の回答率が比較的高かったという。
