米Microsoftは2月2日 (現地時間)、「Windows 7」向けのEcosystem Readiness Programを明らかにした。独立系ハードウエアベンダー (IHV)、OEM (Original Equipment Manufacturers)、開発者、独立系ソフトウエアベンダー (ISV)、ODM (Original Device Manufacturers)などのパートナーを対象に、それぞれの製品のWindows 7互換実現をサポートするプログラムだ。具体的にはMicrosoft Connectを通じて、ベータビルド、開発およびテストツール、技術ドキュメント、テストラボなどを提供する。ソフトウエアパートナーはMSDNから、ハードウエアパートナーはWindows Hardware Developer Central (WHDC) から同プログラムにアクセスできる。
Windowsプロダクトマネージメント担当コーポレートバイスプレジデントのMike Nash氏によると、これまでMicrosoftはWindows開発が最終段階を迎えるまでパートナーとの情報共有を控えていた。そのためパートナーはぎりぎりまで製品開発計画を立てられず、製品リリース時点で互換製品が揃わなかったことがWindows Vistaではユーザーの移行を妨げる原因の1つとなった。その教訓からWindows 7ではより早い段階から計画的にパートナーとのエコシステム作りに努める。これはパートナーへの情報提供だけではなく、パートナーからの要望をWindows 7に取り込むことで、その完成度を高められる点でも重要だという。
Microsoftは昨年のPDCとWinHECを経て、1月にWindows 7のベータ版の提供を開始した。ベータ版の安定性に対するテスターからの評価は高く、米国時間の1月30日に現行のベータ版からRC版に移行する計画を明かしたばかりだ。そして今回のEcosystem Readiness Programである。この一連の流れが意味するところは「最終版と同じAPIセットをWindows 7のベータ版は備える。だからパートナーは現段階で安心してWindows 7に投資し、そしてテストを開始できる」とNash氏。
なおMicrosoftは「Windows Server 2008 R2」についても、Ecosystem Readiness Programを提供する。
