持家購入するなら、日本は一戸建て、中国はマンション - 日中不動産調査で

楽天リサーチはこのほど、不動産の価格変動や購入などに関するインターネット調査を日本と中国で同時に実施し、その結果を発表した。調査期間は2008年12月19日から22日の間で、同リサーチ登録モニターのうち、日本国内20歳から49歳の男女1,000人と、中国国内の北京・上海・広州在住の20歳から49歳の男女48人を対象に行われた。

まず、5年後の不動産価格の変動予想について尋ねたところ、日本では約5割(49.0%)が「横ばい(かわらない)」と回答。一方、中国では5割強(50.6%)が「やや上昇している」と回答したほか、2割弱(18.1%)が「大きく上昇している」と回答し、約7割が5年後に不動産価格が上昇していると考えていることが判明した。

「持家派」か「賃貸派」のどちらかの質問では、「持家派(一戸建て)」「持家派(マンション)」の両方を合わせると、日中ともに約8割(日本：78.9%、中国：78.2%)が「持家派」と回答。ただし、持家派内における「一戸建て派」と「マンション派」の割合は、日本では「一戸建て派」が60.9%、「マンション派」が18.0%だったのに対し、中国では「一戸建て派」が6.3%、「マンション派」が71.9%と、日本と中国では完全に逆転した結果となった。

また、不動産購入のきっかけとなる(なった)条件を聞いたところ、日中ともに「価格や立地など、条件に合う物件が見つかったとき」が1位(日本：63.9%、中国：72.0%)になったほか、中国では「結婚が決まったとき」が3位(38.1%)に入り、日本と違って中国では「結婚」と「持家」の2つを結びつけて考える傾向があることがわかった。