石油情報センターが10日発表した石油製品の価格動向調査によると、8日現在のレギュラーガソリンの店頭価格は前週比4.2円安の119.1円で、2005年3月28日の調査以来約3年8カ月ぶりに120円を割り込んだ。これで18週連続の値下がり。ハイオクは129.9円、軽油は113.2円。
今回もすべての都道府県で前週より下落。最も価格が低かったのは前週から17.1円の大幅な下げとなった高知の110.8円。価格競争の激しい群馬（114.4円)や埼玉（115.0円)も低かった。最も高かったのは離島の多い長崎の128.4円。続いて鹿児島の125.0円だった。全都道府県のうち30道府県で120円を割り込んでいる。
原油価格は今年夏以降、米国の金融危機の深刻化などを背景に下落に転じており、これに連動する形で石油元売り各社がガソリンの卸価格を下げている。今年最高値をつけた8月4日の185.1円からわずか4カ月で66円、約36％も値下がりしたことになる。
今月17日にはアルジェリアで石油輸出国機構（OPEC）の総会が開かれる予定で、石油価格維持のため、減産が決定されるとみられているが、今後のガソリン価格について石油情報センターは「(減産となれば)通常はガソリン価格も下げ止まるか、上昇に転じるはずだが……」といまひとつはっきりしない回答。「今年のガソリン価格は急激に上がったと思ったらそれ以上の勢いで下がって……ちょっと読み切れないですね」。専門家も予想がつかないほどの値動きを見せるガソリン価格。今後も目が離せない状況が続きそうだ。
