オープンなモバイルプラットフォームの開発・普及を推進するOpen Handset Alliance (OHA)は12月9日 (米国時間)、ソフトバンクモバイル、Sony Ericsson、東芝などを含む14企業の参加を発表した。
OHAは2007年11月にモバイルプラットフォーム「Android」と共に発足が発表された。Googleのほか、HTC、Intel、KDDI、Motorola、NTTドコモ、Sprint Nextel、T-Mobileなど合計34社でのスタートとなったが、モバイル産業のメジャープレーヤーの中には参加に慎重な姿勢を示す企業が多かった。
今回新たに加わったのは、AKM Semiconductor、ARM、ASUSTek Computer、Atheros Communications、Borqs、Ericsson、Garmin International、Huawei Technologies、Omron Software、ソフトバンクモバイル (Softbank Mobile)、Sony Ericsson、Teleca AB、東芝 (Toshiba)、Vodafoneなど。「Androidデバイスの展開やAndroid Open Source Projectへの貢献、またはAndroidベースのデバイスの普及を促進する製品やサービスを通じたエコシステムのサポートなど、新メンバーの協力によってOpen Handset Allianceは引き続きモバイルユーザーと産業全体の利益につながる革新を推進できる」(OHA)
Sony Ericsson、ソフトバンクやVodafoneの参加はOHAの大きな前進となるが、今回も携帯電話市場の1/3以上のシェアを握るNokia、そして米国の携帯通信キャリアのトップ2であるAT&TとVerizonの参加を得られなかった。
現在発売中のAndroid搭載端末は米T-Mobileの「G1」のみ。発表済みの対応端末もオーストラリアのKogan Technologiesという家電直販メーカーによる「Kogan Agora」という状況だが、今年11月に発売開始されたG1が大きな話題になったことでAndroidに対する注目が高まっている。
