今後購入するなら約8割が「安定重視型」--投資信託に関するアンケート

投資信託協会は11日、2008年における「投資信託に関するアンケート調査」の結果を発表した。投資信託に対して「専門知識がなくても投資ができる」、「定期的に分配金が受け取れる」、「比較的高い利回りが期待できる」の三大優位点が挙がるなど、個人における金融商品の中での投資信託の位置付けが明らかになった。

同調査は7月10日～7月27日の期間、首都圏・阪神圏に居住する20歳～79歳の男女を対象に実施し1,507人から回答を得た。調査によると、投資信託の認知状況は「言葉だけは知っている」が80.4%にのぼり、「よく知っている」は13.4%、「言葉も知らなかった」という回答は6.2%だった。投資信託の保有率については11.1%で、年代が上がるにつれて保有率も高まり、60代以上では20%前後だという。年収別では「1,000万以上」で24.4%と特に高い。具体的に現在保有している層での保有種類は「株式投資信託」が69.5%で最も多く、前年の56.9%より大きく上昇した。次いで「外国で作られた投資信託」(33.5%)、「公社債投資信託」(31.7%)と続き、平均保有種類数は1.54種類となった。なお、1人あたりの合計購入額は平均412.9万円で、前年の432.2万円よりやや減少した。

現在保有している層と保有経験のある層での購入金融機関は、52.4%でトップの「証券会社」に「銀行等金融機関」(48.1%)が続き、以下は10%未満となった。投資信託が優れていると感じる点は「専門知識がなくても投資ができる」(52.4%)、「定期的に分配金が受け取れる」(48.9%)、「比較的高い利回りが期待できる」(45.5%)の回答が多く挙がった。「少額でも株式投資の面白味がある」(34.2%)、「購入手続きが簡単である」(32.9%)の回答も多かった。一方で、「元本保証がない」(62.8%)が最も多く、次に「手数料が高い」(42.4%)という点に不満に感じているようだ。今後の貯蓄の対象として考えている金融商品は、「ゆうちょ銀行の定額貯金」(49.8%)と「定期預金」(49.2%)がほぼ同率で特に多く、「株式」が12.1%で続く。「国内の投資信託」は6.0%、「外国で作られた投資信託」は3.0%で、投資信託関心者が今後購入を考える投資信託の商品内容には前年の64.3%を大幅に上回って「安定重視型」が77.6%でトップとなり、安定志向がさらに強まっているようだ。