石油情報センターが6日発表した石油製品の価格動向調査によると、4日現在のレギュラーガソリンの店頭価格は前週から一気に10.3円下がり141.0円となった。
下げ幅は、暫定税率が失効した今年4月を除くと、1990年8月の調査開始(都道府県別調査は2004年6月開始)以来最大となった。141円台は、昨年7月以来1年4カ月ぶりの水準となる。ハイオクは151.9円、軽油は131.2円。
全都道府県のうち、レギュラー130円台は13府県に上り、もっとも安い沖縄県は前週比4.2円安の127.1円。唯一の150円台は離島の多い長崎県の150.3円だが、前週より11.7円も値を下げている。ほかの32都道府県は140円台。下落幅がもっとも大きかった秋田県では前週比14.4円安(136.7円)だった。
原油価格はピーク時に比べ半分以下に落ち込んでおり、これに連動して石油元売り各社が卸値を下げているのが原因。石油情報センターでは「原油価格は依然下落基調にあり、上昇に転じる要素は現時点ではない。今後もガソリン価格は下がっていくのでは」とみている。
