ヤフー・バリュー・インサイトが運営するC-NEWSと日経産業新聞は共同で北京五輪に関する「ネット1000人調査」を行った。それによると、北京五輪に「とても関心がある」「やや関心がある」と回答したのは合計56%。一方で観戦旅行やテレビ購入等の消費行動に意欲を示す人は1割前後となった。
「あなたは、北京五輪にどのくらい関心がありますか?」という設問に対しては、「とても関心がある」13%、「やや関心がある」43%となり、"関心層"が過半数を占めている。しかし、1年前に同社が同じテーマで行った調査と比較すると「あまり関心がない」「まったく関心がない」を合わせた"無関心層"が23%から30%へやや増加を見せている。
これまで様々な地域で聖火リレーの混乱が報道されているが、これにより「北京五輪への関心はどのように変化しましたか?」という設問では、「以前より低くなった」が34%、逆に「以前より高まった」が30%となった。差し引いて考えれば関心層の大幅な増減には至っていないが、この問題に関連して約6割の人が心象に何らかの影響を受けているとも解釈できる結果だ。
「北京五輪に合わせて中国旅行をしたいと思いますか?」という設問では、「旅行したい」という回答はわずか5%にとどまり、前回調査の12%から半分以下に減少した。「旅行するつもりはない」(56%)と回答した人がその理由として挙げたのは「治安が心配だから」が49%で最も多く、「現地での観戦に興味がない」(34%)、「費用が高い」(33%)などが続いた。一連の混乱による影響を最も受けているのはこの部分だと言えるだろう。地理的には近いが実際に現地へ赴くには敷居が高いようだ。
一方、五輪やW杯等の大型イベントには付き物となるAV家電の"特需"についても調査が行われている。「北京五輪を観戦するためにテレビを購入したいですか? 」という設問では、「すでに購入した」が8%、「今後購入したい」が6%。次世代DVD(Blu-ray Disc)レコーダーについては、「すでに購入した」「今後購入したい」が合計で10%となっている。
これらの結果から、同社では"特需"が期待外れに終わる可能性もあると分析しているが、「地デジ化」進行が追い風となった2006年とは機運も異なるようだ。また、開催地・北京との時差は1時間。無理な早起き・夜更かしを避けるための録画は、今回は必要ないということかもしれない。