ソフトバンクモバイルの松本徹三副社長

ワイヤレスジャパン2007の基調講演で、ソフトバンクモバイル取締役副社長の松本徹三氏は「モバイル情報通信サービスの将来像」について語った。昨年、同社がボーダフォン日本法人を買収したのは、ソフトバンクグループの統合的な情報通信サービスを実現させるための要素を手に入れたかったからであり「単に携帯電話会社を買ったのではない」と強調した。

ソフトバンクは、なぜボーダフォンを買ったのか。その背景には、現在のインターネットの進化の形に、二つの潮流がある、と松本副社長は指摘する。Web2.0はインターネットの次の世代で、市場を2倍にする。また、モバイル環境はインターネットを線でつながった状況から解放するものであり、これも市場を倍増する。松本氏は以上のようにみており「市場は2倍×2倍になる。発展は間違いない」として、このような市場での牽引車になるには「モバイルへの対応が必要であり、それを担う企業がなければ実現できない。だから、ボーダフォンを買った」と話す。

また、モバイルといっても、携帯電話を重要視しているのは次のような事情からだ。モバイル機器としては「ノートパソコンやPDAもあるが、ユーザーはモバイル環境では、端末は一つだけ持ち歩くはずだ。これからの携帯電話端末はユーザーの分身になる」。というのも、携帯電話端末には、ユーザーのバックグラウンドとなる情報、コミュニケーションの記録などが蓄積されており、これらの「日々のデータをいくつかに分散せることができるだろうか。すべて一カ所で管理することが望ましい」ことから、ユーザーは常時携帯している端末は、コンピュータの機能があり、通信機能も標準搭載されている携帯電話だけになるという。松本氏は「携帯電話は生まれながらのシンクライアントだ」としている。

また、携帯電話の重要性はそれだけではないと、松本氏は指摘する。「家の中にはさまざまな家電があり、いろいろなことが出来るが、外に出れば、一つの端末にどれだけの機能を集約できるかが重要になる」一方、「携帯電話は家庭内の通話にも使われることが多くなり、将来的には無線LANも包含するだろう。携帯電話は、家電やオフィス機器のゼネラルコントローラーになる。なくてはならないツールになる」とみている。

放送と通信の融合については「男女平等というのと同じようなもの。男女はもともと平等だ。放送と通信もメカニズムは同じであり、法制度の上で分かれている」だけだという。放送はいわゆる「Push型」であり、1対多で情報を運ぶ。これに対して、通信は「Pull型」で、基本的に1対1の形式だが、IPマルチキャストのように通信でありながら放送のような手法もある。

ソフトバンクの孫正義社長は「いずれ、携帯電話でもナンバーワンになりたい」としているが、松本氏は「モバイルインフォメーションサービスの将来には、当社は万全の自信をもっている。一つ一つ(の要素を)つくっていくのはチャレンジになる。我々はすべてをもっているのではない。しかし、強い意志をもっていれば、道は開ける。1社だけですべてやるのではなく、世界中の知恵を集める」と述べた。